当社グループは2018年10月1日に総合メディカルホールディングス株式会社を設立し、持株会社体制に移行しました。これは、昨年創立40周年を迎えた総合メディカル株式会社が、50期ビジョンの早期達成と企業価値の向上、持続的な成長を実現するために、事業規模拡大と新事業の創出を図るうえで、持株会社体制への移行が最適と判断したものです。

 

医療界は、急速な少子高齢化や国民医療費の増加を背景に、効率的で質の高い医療の提供がこれまで以上に求められ、医療機能の分化・強化・連携や在宅医療の充実など、地域包括ケアシステム(※)への取り組みが進み、医療機関を取り巻く経営環境は大きく変化しております。

 

当社グループは創業以来、「よい医療は、よい経営から」のコンセプトのもと、コンサルティングをベースに医療機関の経営改善を支援してきました。これまで培ってきた経営改善のノウハウと医師・医療機関とのネットワークが当社グループ固有の強みとなっています。新たな体制のもと、既存事業の進化と深化のスピード加速、M&Aやアライアンスの積極活用により、事業規模の拡大と新事業の創出を図ってまいります。

 

今後も経営資源の最適配分によるグループシナジーの最大化と、グループ全体の企業価値向上をめざし、さらなる挑戦を続けてまいります。

 

※地域包括ケアシステム…重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供されるシステム。団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、地域医療に医療機能の分化、連携の強化を促し、在宅医療の充実などを求めるために厚生労働省が構築を推進している。